追記：教育機関の方に向けて、DropTalk HD統合の方針を変更しました。詳しくは「重要なお知らせ：「DropTalk教育法人向け」への名称変更」を参照してください。

DropTalkの導入について、アプリ内課金やASMでの購入について、色々とお問い合わせいただいているので、ここにまとめておきます。

DropTalkは、長期に渡って開発を続けいているので、過去にいくつかの派生版を公開しました。無印のDropTalkの他に、iPadに対応したDropTalk HD、無料ダウンロードできるDropTalk HD Liteがありました。iPadが登場した当初は、iPadに別版のアプリを用意するのが普通だったんですよね。ですがその後iOSも発展を続け、iPhoneとiPadのユニバーサルアプリや、基本無料でアプリ内課金による購入などができるようになりました。

この流れの中でApple社が、似たようなアプリを1つにまとめろという方針を出します。たとえば、過去の電子書籍アプリは1作品1アプリという形が多かったのですが、これらは書籍ストアアプリにまとめられました。この方針がDropTalkにも及びました。現在3つある派生版を1つにまとめろ、そうでなければバージョンアップを認めない、という通告がきました。

3つある派生版は、有料、有料、無料という形です。これを1つに統合してユーザに移行してもらうとなると、無料にしてアプリ内課金してもらう、という形しかありません。既存ユーザは新しい無料版をダウンロードして、なんらかの形でライセンスを受け継いで移行してもらいます。新規ユーザは、無料版ダウンロードの後にアプリ内課金を行います。Apple社との協議でもこれしかない、という話でした。

3つのものを1つにまとめるというのは、ある程度理にかなった話ではあるので、そこには異存はないです。移行のための開発作業を行い、今後は後継版しかアップデートしないという方針になっています。

1つ問題があります。DropTalkは特別支援学校など、教育機関で使われることが多いアプリです。教育機関では、大量のデバイスを導入するので、Apple School Managerというソフトでアプリを管理します。このASMが、アプリ内課金の購入に対応していないのです。

ASMが使えなければ、通常のアプリ内課金となります。これにはApple IDの取得、クレジットカードの登録またはiTunesカードの購入、さらに2ファクタ認証のための電話番号の登録などが必要となります。学校のような公的機関では、ハードルが高いです。

1年前までは普通にASMで購入できていたのが、いまではできなくなってしまいました。せっかくASMという仕組みがあるのに、それを活用できない状態にされたのが、とても腹立たしいです。

解決策は、AppleがASMでアプリ内課金も扱えるようにするか、DropTalk有料版のアップデート継続を認めてもらうか、しかないっぽいです。どちらもApple matterなので、こちらからは手が打てないです。教育委員会の購入担当者や、導入業者の方にご迷惑かける形になって、申し訳ないです。

どうにかならないですかね。